ゼノン住販の会社概要について

ゼノン住販は、2012年1月に設立された比較的新しい会社ですが、2017年には従業員数約20名で60億円の売り上げがあります。残業が殆どなく、年間休日が120日以上、年末には海外に社員旅行に行くなど働きやす職場作りをしています。

社員は、未経験者もいますが、不動産業界で実績を積み上げてきたプロが立ち上げた会社なので、物件の年間取引数が500件以上と豊富です。取引件数が多いだけでなく、物件に対する高いコンサル能力があることでも高く評価されています。

ゼノン住販は、不動産投資を目的とした不動の売買をサポートしている会社です。単に、収益の上がる物件を紹介するのではなく、物件の維持・管理や不動産投資のセミナー開催など不動産に関わることを幅広く行っています。多くの方は、不動を持つことで発生するリスクにばかり目が行ってしまうものですが、ゼノン住販では不動産はギャンブルではなく、資産を形成するための手段なのだということを教えてくれます。

不動産投資は、個人で初めて行う方もいます。本気で不動産投資を始めたいが、少ない資金でも始められるのか、仕事をしながら不動産管理はできるのかなど、あらゆる不動産投資の不安をクリアにしてもらうため、不定期で開催しているセミナーは、すぐに予約が埋まってしまいます。セミナーの講師には、有名な不動産産コンサルタントなどを呼んで、少人数制で丁寧にレクチャーします。相続した不動産の運用や、相続税の手続きなどについても対応しています。

ゼノン住販では、どの不動産が儲かるのか、場所はいいが修繕が必要な場合はどうしたらいいのかなど、様々な不動産についての相談に対応しています。物件販売は、ワンルーム、民泊、ビルなどお顧客のニーズに合ったものを提供しています。他にも、相続した土地・建物を更地にした方がいいのか、賃貸にした方がいいのかなど細かいニーズに応えくれます。

また、建物を購入する際の融資の調達方法、資産設計、物件購入後の管理体制などについてもしっかり対応しています。東京オリンピックに向けて注目されている民泊は、民泊用にリノベーションする方法や、空き家をどのように運営・管理するかなどの提案から、人気のエリアにあるワンルームや戸建ての紹介などを行っています。

ゼノン住販は、販売協力パートナーの登録社数が、100社以上もあります。登録したパートナー会社には、優先して希望する物件を紹介しています。加盟時にかかる費用はなく、ノルマもないため登録社数が伸びているようです。

ゼノン住販の5つの物件買取メリットとは

ゼノン住販の物件買取には、顧客にとって5つの大きなメリットがあります。

1、まず売買までの「スムーズ」な成立

ゼノン住販では、土地から中古一戸建て、中古マンション、さらに事業用やオーナーチェンジといった条件まで、幅広い物件を対象としています。そのため、どのような顧客の相談にもすぐ応じることができます。売却の相談を受けたら、物件の査定および調査を開始。買取価格の提示から売買成立までを、とどおこりなく進めます。とにかく急いで不動産を売却したいという顧客には、最大限でかなえる努力をしてくれます。

2、メリットが、「柔軟」な売買スケジュール

不動産会社に売却を依頼した場合、まず買取が決まるまでに広告期間や販売期間を設ける必要があります。それによって、住み替えや資金計画が大幅にズレてしまうことも。しかし、ゼノン住販なら顧客の事情に合わせた売買を行うので、スケジュールどおりに進めていくことができるのです。

また、広告を出さないので、誰にも売却を知られる心配はありません。プライバシー保護の観点からも、大きなメリットがあるといえるでしょう。

3、現金化の「スピード」

住み替えだけにかぎらず、急な現金が必要となって、不動産の売却を希望する顧客は少なくありません。しかし、一般的な不動産会社では、まず買い手を広告で見つけるところから始まります。その後、うまく契約できたとしても、今度はローンの審査を待つこともあります。最終的に、業者や銀行などの事情も重なって、実際に現金を手にするのは1年以上先、ということもめずらしくありません。

しかし、ゼノン住販では最短3日~30日までに顧客の手元に現金を届けます。物件や地域によっても期間が変わってくるので、まずはぜひ相談してみてください。

4、メリットが、「コスト」を抑えた販売価格

不動産会社での売却は、多くの場合「売買代金の3%+6万円」に消費税を合わせた仲介手数料が必要となります。しかし、ゼノン住販ではそのコストをすべて省略。仲介手数料無料で、査定買取り価格をそのまま受け取ることができます。両者の間で無駄なコストを省くことで、より高い買取価格をつけることが可能となるのです。

5、メリットが最後までまかせられる「安心」

買主が個人の場合、物件を売ったあとからも、保証や瑕疵担保責任があり、アフターフォローに応じなければいけません。さらに、せっかく成立した契約も、審査が通らなければ、ローン特約で白紙に戻ってしまう危険性もあるのです。

ゼノン住販では、そのような心配をすることもいっさいありません。売買が成立したら、あとは安心して次の目的に集中することができます。

このように、あらゆる面で顧客のニーズをくみ、最大限の利益をはかる。それが、ゼノン住販の他社にはない特徴といえます。

ゼノン住販が選ばれる理由とは

ゼノン住販は、なぜこれほど多くの顧客に支持されているのでしょうか。そこには、数字からも分かる明確な理由があります。まず第一に、何といっても圧倒的なのがその物件の取引数。ゼノン住販では、不動産投資コンサルタントを中心に、中古住宅の売買仲介など、とても幅広い物件を取りあつかっています。その数は、すべて合わせると年間で500件以上。こうした豊富な実績とそれに基づいた信頼こそが、ゼノン住販にとって最大のセールスポイントとなっているのです。

次に大きな理由が、それにともない増えている銀行との取引数です。不動産を購入するにあたって、もっとも大切なポイントとなるのは何でしょうか。そのひとつが、じつは金融機関との関係なのです。たとえば、せっかく売買契約が成立したとしても、金融機関がローンを通さなければ、それまでの努力はすべて水の泡となってしまいます。その点、ゼノン住販では年間500件以上もの取引を経て、すでに銀行との間で確かな信頼関係がむずバレています。そこから得られる審査のノウハウも顧客へと還元して、つねに最大限の利益が得られるようなローンを紹介するようにしています。

大切な顧客の資産をあずかったうえで、そこにどれだけの価値をプラスできるのか。これは、ゼノン住販の営業における最大の目標でもあります。だからこそ、つねに顧客の立場になって親身に考え、その方針を決めているのです。たとえば、物件の買い方ひとつでも、その内容によっては信用情報に傷がついてしまい、資産を拡大するうえで致命的なダメージを負ってしまうケースもあります。ゼノン住販ではけっしてそうならないように、その点もふくめて考慮した物件を紹介しています。

また、融資先についても、とにかく融資が付けばよいという姿勢は取っていません。あくまで、それが顧客のニーズや条件などに合っているのか。それを照らし合わせたうえで、もっとも適したローンを選んでいるのです。目先の損得だけを考えていては、結果的に顧客の長期的な利益は失われてしまいます。ゼノン住販では、つねに長い人生を考えて、顧客のライフプランをふくめた提案を行っているのです。

このような顧客目線こそが、ゼノン住販にとって最大の特徴といえるでしょう。そして、こういった営業を実現しているのが、ゼノン住販ならではの企画力です。物件をどんどん買い進めたい顧客には、1物件1銀行スキームや、税制を踏まえた法人化などのテクニックもサポート。
さらに、外部の専門スタッフとも連携して、総合的な不動産取引のコンサルティングとなることを目ざしています。

その結果が、他社に引けを取らない高収益物件の数々となってあらわれています。これもまた、多くの顧客を惹きつける理由のひとつとなっています。

青山メインランドの会社概要

株式会社青山メインランドは、東京都千代田区の北大手町ビルに本店がある不動産会社です。1988年4月1日に、まず「有限会社青山メインランド」として資本金200万円でスタート。その翌々年に組織変更を行い、現在の形態になっています。1991年には、初の自社ブランドとなる「メインステージ代田橋」の販売を開始。

これが、のちの「メインステージシリーズ」へとつながっていき、1992年には「メインステージ田園調布」、1993年には「メインステージ中野第二」、1994年には「メインステージ新宿」と、次々に新築。一方、1995年には自社ブランドで初となるファミリータイプ「パークステージ綾瀬」、1998年には自社開発で初となるファミリータイプ「ランドステージ中野新橋」の販売も開始しています。

こちらは、のちのファミリータイプ「ランドステージ」シリーズへとつながっていきます。翌1999年には、メインステージとランドステージを商標登録。この2つのシリーズが、青山メインランドの2大ブランドとなっていきます。青山メインランドの現在のおもな事業は、営業本部と管理本部に分かれています。

営業本部では、資産運用型マンション事業とファミリーマンション事業を展開。メインステージは資産形成としてだけではなく、生命保険、年金の代替商品としても注目を集めています。これまでの資産家向けのマンションとは異なり、一般のサラリーマンなどにも広く、ライフプランとして提案。現在では、業界トップレベルを誇る事業に成長しています。

一方、ランドステージの特徴はモデルルームを作らず、すべて完成してから販売を行うという独自のシステム。そのため、入居者は自分が実際に住む部屋をリアルにイメージしながら、検討することができます。最近では、メインステージの上層階にプレミアム住戸をかまえ、2人暮らしの夫婦や独身者向けなどの企画も行っています。

一方、管理本部では賃貸管理事業と開発・流通事業を展開。東京と神奈川を中心としたエリアで、自社ブランドだけではなく、さまざまな物件の運営・管理を代行しています。おもにサブリース契約で、オーナーの資産運用を行いつつ、入居者に対するサービス向上をもはかったサービスです。

また、商品の企画・開発では、用地仕入からプラン設計、工事工程管理、販売、アフター点検までのプロセスをすべて担当しています。その一貫した管理体制があるからこそ、毎年、安定的にマンションを供給することができているのです。メインランド青山の企業理念は、「あなたの大切なもの大切にしたい」。その気持を忘れず、資産運用から入居まで、すべての住まいに関わる顧客に満足してもらえることを目標としています。

センチュリー21・ジャパンの会社概要

株式会社センチュリー21・ジャパンは、東京都港区北の青山吉川ビルに本社のある不動産コンサルタント会社です。大阪、名古屋、九州に支店を持ち、札幌、仙台、広島にもそれぞれオフィスをかまえています。もともとは、1971年にアメリカでアーサー・バーレットとマーシュ・フィッシャーの2人によって立ち上げられた不動産ネットワークが始まりでした。

スタート時点では17店舗のみにすぎなかったフランチャイズですが、その後わずか3年間で1,000店舗を達成するまでに成長します。またたく間に、その業績はアメリカでもトップクラスへと成長。その後、世界各国でも展開を行っていきます。現在では、76の国や地域に7,000店舗を持ち、従業員は10.6万人。まさに、世界最大級の不動産流通ネットワークとして拡大しています。その流れのなかで、日本にセンチュリー21・ジャパンが設立されたのは、1983年のことでした。

まずは翌年に、12店舗のフランチャイズからスタート。その後は順調に加盟店を増やしていき、1990年代に入ると、関西圏、中部圏と次々にそのエリアを拡大していきます。その勢いのまま、2001年にはジャスダックへも上場。2012年には、ついに北海道にもフランチャイズを進出。日本全国の店舗展開を達成します。同年には、中古住宅販売とリフォームを組み合わせた新しいサービス「リボーン21」の取りあつかいも開始。2016年には、フランチャイズが900店舗を突破。西日本支社も設立して、さらに事業を広げています。

センチュリー21・ジャパンの最大の特徴は、フランチャイズ展開のみで、国内にはいっさい直営店を持っていないという点でしょう。そのため、おもな事業内容は経営者などへの教育・研修、情報システムの実施、テレビコマーシャルの制作、金融サービスの紹介など、フランチャイズをバックアップするための業務がメインとなっています。そのような支援を行うことで、大手業者にもまったく引けを取らないサービスを行うことに成功。もちろん、不動産仲介のフランチャイズ店舗数としては業界ナンバー1。

2017年3月末で全国921店舗のフランチャイズを持つ、日本最大級の不動産ネットワークとなっています。このようにグローバルなネットワーク拡大しつつ、一方では各地域に深く根ざしたフランチャイズを持つセンチュリー21・ジャパン。世界共通となる「CENTURY21」というロゴマークをかかげながら、その強みを活かし、今後もますます「地元に強い、不動産ネットワーク」を目ざしています。