住友不動産販売についての会社概要

戸建てや土地、マンションなどの不動産物件を仲介している住友不動産販売は、「売る・買う・貸す・借りる」など住まいに関する要望に寄り添いながら最適なソリューションを提案しています。売却力も高く、全国に約257店舗もネットワークを持っていることで注目されています。そんな住友不動産販売での会社概要や特徴について、詳しく紹介していきましょう。

会社概要

昭和30年3月に設立した住友不動産販売株式会社は、東京都新宿区西新宿の本社を拠点に、住友不動産グループの不動産会社として事業をスタートさせました。三井不動産・三菱地所と共に不動産会社として進出し、今現在は不動産事業をリードする企業の一つとなっています。不動産流通の最大手と称されていますが、主力は不動産の仲介業務です。特に不動産売却の相談や売却のための無料査定などの支援サービスが手厚くなっているのが大きな特徴です。

主な事業内容について

住友不動産販売の事業内容は、不動産の売買・賃貸の仲介、不動産の受託販売・賃貸業務など不動産に附帯関連する業務です。

<個人向け不動産の売買・賃貸の仲介業務>

「貸したい・売りたい」の希望と「借りたい・買いたい」の希望の間に立ち、双方に対して最良の契約内容になるようコンサルティングし取引を行う業務です。

<法人向け不動産の売買・賃貸の仲介業務>

法人顧客の事業用・投資用の不動産ニーズに対して、豊富な実績とネットワークを活用し不動産戦略を的確に提案します。仲介業務にとどまらず、不動産に対する鑑定評価やゴルフ場・ホテルのコンサルティング業務も行っています。

<不動産の受託販売業務>

住友不動産だけでなく、土地開発業者の新築一戸建て、新築マンションの販売を行っています。市場動向や地域の特性を分析し、事業主からのニーズに応えるトータルサポートにも対応しています。

充実サポートを全国に設置

住友不動産販売は、不動産売却の流れを解説するのはもちろんのこと、無料査定やメール相談などのサポート体制が充実しているのも大きな強みです。税務や法律、不動産セミナー、フィナンシャルプランナーによる個別相談を積極的に展開していることで、顧客満足度に貢献しています。首都圏・関西・北海道・東北・東海・中国・九州に地域割りして、全国にネットワークを広げています。

住友不動産販売は、不動産を通じて多くの人により良い暮らしや新しい人生の形を提案しています。不動産のプロの立場から悩みや疑問を明確化し、最適な解決案を生み出してくれることでしょう。

三井のリハウスについての会社概要

三井のリハウスは、一戸建ての土地やマンションなどの仲介事業を行っている会社です。31年連続で全国仲介取扱件数第1位という実績があり、集客力だけでなくブランド名もかなり浸透してきています。

この背景には、信頼できる担当者が仲介に携わるといった点が挙がりますが、その大元になる会社概要や特徴はどのような内容になっているのでしょうか。今回は、三井のリハウスについて、気になる会社概要や特徴についてご紹介します。

「三井のリハウス」の会社概要
1969年7月三井不動産株式会社の子会社として三井不動産販売株式会社が設立しました。その後本社は新宿三井ビルに移転し、1981年にはじめてCIを不動産流通事業に導入したのをきっかけに「三井のリハウス」というブランドが利用されるようになりました。不動産仲介事業として本社及びフランチャイズにて三井のリハウスという看板を掲げ、一戸建てや土地、マンションなどの仲介業務を行っています。

主な事業内容や特徴について
個人向けの不動産売買仲介や不動産賃貸、不動産資産コンサルティング、法人向け不動産仲介、外国人向け不動産仲介、駐車場・駐輪場の管理や運営、カーシェアリングなどが主な事業内容です。全国に15ヵ所の拠点と282店舗を展開し、「売る」「買う」「貸す」「借りる」「活用する」など不動産の幅広い分野の解決策を提案しています。

各種サポート
三井のリハウスでは、全ての顧客に対し安心して取引してもらえるよう「360°サポート」を提供しています。これは、購入した物件や売却した物件に付属する設備(エアコンやガス給湯器など)や建物についての点検や修理対応、購入物件に関しては水まわりや電気設備、給湯設備、窓ガラスなどのトラブル発生時に、緊急駆け付けの対応を受けることができるサービスです。

購入・売却物件は、建物調査や土地調査を行い雨漏りやシロアリ、液状化、土壌汚染、など専門の調査会社を紹介してくれる有償サービスもあります。仲介に立つ担当者は、「宅地建物取引士」の有資格者であるため、不動産に関する専門的な知識によって消費者に有利となるサポートを受けることができるでしょう。住まいの買い替えや相談など売買に関わる内容についても、幅広くサポートしています。

三井のリハウスでは、様々な要望やニーズに対応するためのサポート・サービスが充実しています。取扱物件数の多さだけでなく、レベルの高い対応品質により柔軟かつ迅速な仲介担当が期待できる企業です。

株式会社インテリックスの会社概要

中古マンション再生流通事業を主軸にし、それに加え、リノベーションによる付加価値を付けて販売してきた株式会社インテリックス。東京証券取引所市場第一部に上場している会社です。事業内容は、仕入・設計・施工・販売・保証といったサービスを一貫して提供している「リノベーション総合企業」となります。

そして、これを軸に新たな事業として取り組んでいるのが、少額資金で不動産投資ができるアセットシェアリングという事業です。従来の中古マンション販売に加え、投資目的で中古マンションを探している人にも利用する事ができる会社となっています。

リノベーションの実績は、18,000件超。毎年1,000件超のリノベーションを行っている会社となります。その上、もっとこだわりのある部屋作りを希望する人には、建築家にデザインを依頼する事も可能。その為、自分好みの部屋作り。また、投資にピッタリの部屋作りを行う事が可能になっていると言えるかと思います。

もちろん、リノベーション済みの中古マンションも数多く保有している為、その中から今すぐにでも住む事ができる中古マンションを選ぶ事もできるようになっています。また、株式会社インテリックスでは、インテリックスのセレクトプランとして、「White Style」「Long Life Style」「Naked Style」が準備されています。このプランを利用する事で、初めて中古マンションをリノベーションする人も費用の把握を行いやすい他、セレクトプランと言う事で、完成までの時間を短くする事ができるようになります。

このように中古マンションのリノベーションから販売までを行っている株式会社インテリックス。インテリックスグループには、設計・施工を行うリノベーション内装会社である「株式会社 インテリックス空間設計」。中古マンションの仲介をはじめ、リノベーションを前提としたお客さまの購入サポートを行う販売企画会社「株式会社 インテリックス住宅販売」。そして、インテリックスが保有する物件の建物管理会社「株式会社 インテリックスプロパティ」があり、グループ全体で、事業を行う事が可能になっています。

青山リノベーションスタジオでは、毎週、リノベーションの基礎知識や費用のことなどを相談できる相談会やイベントが開催されているほか、予約する事でリノベーションに関する相談を行う事も可能になっています。その上で、プランの提出まで無料で行っているため、費用を気にせず、相談からプラン設計まで利用する事ができる会社となります。

株式会社東京日商エステムの会社概要

株式会社東京日商エステムは、東京都港区に事業所を置く不動産会社です。大阪に本社を置く「株式会社日商エステム」によって、2004年11月に資本金9,000万円で設立されました。2017年4月には、京都支店も設立されています。

そのおもな事業内容は、自社の分譲マンションなどの企画・販売です。ほかにも、物件の売買の仲介、不動産の有効活用に対する提案および賃貸管理、リフォームによる資産価値の向上などを手がけています。

東京日商エステムの事業の最大の特色が、これらすべてを日商エステムのグループ一貫体制で行っていることです。もともと、東京日商エステム自体が、株式会社日商エステムの事業エリア拡大のために設立された会社でした。もうひとつ、沖縄地方を中心に事業を行う「株式会社沖縄日商エステム」があり、それらを広く統括しているのが「株式会社エステムホールディングス」です。

それ以外にも、企画・販売の分野では、分譲マンションや一戸建てをあつかう「株式会社エステム住宅販売」や、マンスリーマンションもあつかう「株式会社リブラブ」。

管理・運営の分野では、スペシャリストによるサポートを提供する「株式会社エステムプランニング」や、日常管理から長期修繕計画まで幅広く行う「株式会社エステム管理サービス」、自社物件だからこその徹底した管理が行える「株式会社イー・トラスト」などがあります。

ほかには、物件をリフォームして次世代へと引き継ぐ「株式会社イーテック」や、賃貸借契約をスムーズに行ってくれる家賃保証会社「株式会社エステム保証サービス」といったグループ会社が存在しています。

このように、不動産に関するあらゆるグループ会社がそろっているからこそ、開発からメンテナンスまで、将来にわたってトータルなプロデュースを提案することができるのです。

そして、それぞれのサービス内容を知りつくしているからこそ、より低いコストで品質を高め、他社よりも圧倒的にすぐれたサービス内容となっているわけです。おたがいにしっかり責任を持った営業を行うので、顧客にとっては信頼という面でも大きなメリットがあります。

東京日商エステムでは、このようなグループ一貫体制のもと、世界的に見ても一等地の日比谷・霞ヶ関エリアを中心に、より価値ある住宅を届けています。また、ただ不動産を提供するだけではなく、そこから街へ、地域へと広がっていくような文化を創造。最終的には、それを世界へ向けて発信していくことを目ざしています。

そのためにも、今後もグループ体制のネットワークを活かして、より新たな地域、新たな分野へと事業を拡大していく予定です。不動産の相談については、公式サイトで個別相談会や投資ガイド請求を簡単に申し込むことができます。ぜひ、気軽に利用してみてください。

小田急不動産の会社概要

小田急不動産株式会社は、東京都渋谷区に本社を置く総合不動産会社です。小田急電鉄を中心とする小田急グループのなかでも、特に不動産事業を担う会社として、1964年12月16日に設立されました。

本社以外にも、仙台に支店、東京に事業所、神奈川に営業センターと住宅販売センターを持っています。2017年3月31日現在で、資本金は21億4,000万円。従業員は382名です。

事業内容は、おもに「土地建物販売業」、「土地建物賃貸業」、「土地建物賃貸業」の3つが軸となっています。土地建物販売業では、自社の分譲マンション「リーフィアシリーズ」をはじめとして、新築戸建て、マンション、そして土地の開発、販売を行っています。

注文住宅では、顧客の将来のライフスタイルまで考えて、土地の購入から資金計画までトータルなプランを提案しています。土地建物賃貸業では、小田急沿線や都心に展開する賃貸住宅「リージア」や、サービス付き高齢者向け住宅「レオーダ」などの運営を行っています。

そして、仲介斡旋業ではそれ以外の新築マンションや一戸建て、さらに中古物件まで、小田急沿線ならではのネットワークを活かした情報を広く提供しています。また、不動産を売りたい、査定したいという顧客に対しては、調査から交渉、契約までもすべてサポートしています。

もちろん、物件を購入したあとのアフターサービスや、その後を見すえた売却、賃貸、建て替えなどについてもしっかりフォロー。さらに、リフォームによる資産価値の向上や、マンション、アパート、駐車場などにして貸し出すといった、不動産の有効活用についても相談に乗っています。

このように、不動産の悩みならどのような角度からでもすべて対応できるように、小田急不動産では幅広いメニューを用意してワンストップ体制を敷いています。

相談は、東京、神奈川各地に20店舗以上ある「小田急 住まいのプラザ」でいつでも受け付けています。
ほかにも、「住まいのWeb相談室」を利用すれば、わざわざ店舗まで出向くことなく、不動産に関するさまざまな悩みを聞いてもらうことができます。

小田急不動産では、グループの経営理念である、「お客様のかけがえのない時間」と「ゆたかなくらし」の実現を、つねに目ざしています。そのために、これまでの営業でつちかってきた豊富なノウハウを活かし、一人でも多くの顧客に「上質と感動」を提供することを心がけています。

今後も、さまざまな社会やニーズの変化に対応していきながら、よりよいサービス内容へと向上させていきます。

ゼノン住販の会社概要について

ゼノン住販は、2012年1月に設立された比較的新しい会社ですが、2017年には従業員数約20名で60億円の売り上げがあります。残業が殆どなく、年間休日が120日以上、年末には海外に社員旅行に行くなど働きやす職場作りをしています。

社員は、未経験者もいますが、不動産業界で実績を積み上げてきたプロが立ち上げた会社なので、物件の年間取引数が500件以上と豊富です。取引件数が多いだけでなく、物件に対する高いコンサル能力があることでも高く評価されています。

ゼノン住販は、不動産投資を目的とした不動の売買をサポートしている会社です。単に、収益の上がる物件を紹介するのではなく、物件の維持・管理や不動産投資のセミナー開催など不動産に関わることを幅広く行っています。多くの方は、不動を持つことで発生するリスクにばかり目が行ってしまうものですが、ゼノン住販では不動産はギャンブルではなく、資産を形成するための手段なのだということを教えてくれます。

不動産投資は、個人で初めて行う方もいます。本気で不動産投資を始めたいが、少ない資金でも始められるのか、仕事をしながら不動産管理はできるのかなど、あらゆる不動産投資の不安をクリアにしてもらうため、不定期で開催しているセミナーは、すぐに予約が埋まってしまいます。セミナーの講師には、有名な不動産産コンサルタントなどを呼んで、少人数制で丁寧にレクチャーします。相続した不動産の運用や、相続税の手続きなどについても対応しています。

ゼノン住販では、どの不動産が儲かるのか、場所はいいが修繕が必要な場合はどうしたらいいのかなど、様々な不動産についての相談に対応しています。物件販売は、ワンルーム、民泊、ビルなどお顧客のニーズに合ったものを提供しています。他にも、相続した土地・建物を更地にした方がいいのか、賃貸にした方がいいのかなど細かいニーズに応えくれます。

また、建物を購入する際の融資の調達方法、資産設計、物件購入後の管理体制などについてもしっかり対応しています。東京オリンピックに向けて注目されている民泊は、民泊用にリノベーションする方法や、空き家をどのように運営・管理するかなどの提案から、人気のエリアにあるワンルームや戸建ての紹介などを行っています。

ゼノン住販は、販売協力パートナーの登録社数が、100社以上もあります。登録したパートナー会社には、優先して希望する物件を紹介しています。加盟時にかかる費用はなく、ノルマもないため登録社数が伸びているようです。

ゼノン住販の5つの物件買取メリットとは

ゼノン住販の物件買取には、顧客にとって5つの大きなメリットがあります。

1、まず売買までの「スムーズ」な成立

ゼノン住販では、土地から中古一戸建て、中古マンション、さらに事業用やオーナーチェンジといった条件まで、幅広い物件を対象としています。そのため、どのような顧客の相談にもすぐ応じることができます。売却の相談を受けたら、物件の査定および調査を開始。買取価格の提示から売買成立までを、とどおこりなく進めます。とにかく急いで不動産を売却したいという顧客には、最大限でかなえる努力をしてくれます。

2、メリットが、「柔軟」な売買スケジュール

不動産会社に売却を依頼した場合、まず買取が決まるまでに広告期間や販売期間を設ける必要があります。それによって、住み替えや資金計画が大幅にズレてしまうことも。しかし、ゼノン住販なら顧客の事情に合わせた売買を行うので、スケジュールどおりに進めていくことができるのです。

また、広告を出さないので、誰にも売却を知られる心配はありません。プライバシー保護の観点からも、大きなメリットがあるといえるでしょう。

3、現金化の「スピード」

住み替えだけにかぎらず、急な現金が必要となって、不動産の売却を希望する顧客は少なくありません。しかし、一般的な不動産会社では、まず買い手を広告で見つけるところから始まります。その後、うまく契約できたとしても、今度はローンの審査を待つこともあります。最終的に、業者や銀行などの事情も重なって、実際に現金を手にするのは1年以上先、ということもめずらしくありません。

しかし、ゼノン住販では最短3日~30日までに顧客の手元に現金を届けます。物件や地域によっても期間が変わってくるので、まずはぜひ相談してみてください。

4、メリットが、「コスト」を抑えた販売価格

不動産会社での売却は、多くの場合「売買代金の3%+6万円」に消費税を合わせた仲介手数料が必要となります。しかし、ゼノン住販ではそのコストをすべて省略。仲介手数料無料で、査定買取り価格をそのまま受け取ることができます。両者の間で無駄なコストを省くことで、より高い買取価格をつけることが可能となるのです。

5、メリットが最後までまかせられる「安心」

買主が個人の場合、物件を売ったあとからも、保証や瑕疵担保責任があり、アフターフォローに応じなければいけません。さらに、せっかく成立した契約も、審査が通らなければ、ローン特約で白紙に戻ってしまう危険性もあるのです。

ゼノン住販では、そのような心配をすることもいっさいありません。売買が成立したら、あとは安心して次の目的に集中することができます。

このように、あらゆる面で顧客のニーズをくみ、最大限の利益をはかる。それが、ゼノン住販の他社にはない特徴といえます。

ゼノン住販が選ばれる理由とは

ゼノン住販は、なぜこれほど多くの顧客に支持されているのでしょうか。そこには、数字からも分かる明確な理由があります。まず第一に、何といっても圧倒的なのがその物件の取引数。ゼノン住販では、不動産投資コンサルタントを中心に、中古住宅の売買仲介など、とても幅広い物件を取りあつかっています。その数は、すべて合わせると年間で500件以上。こうした豊富な実績とそれに基づいた信頼こそが、ゼノン住販にとって最大のセールスポイントとなっているのです。

次に大きな理由が、それにともない増えている銀行との取引数です。不動産を購入するにあたって、もっとも大切なポイントとなるのは何でしょうか。そのひとつが、じつは金融機関との関係なのです。たとえば、せっかく売買契約が成立したとしても、金融機関がローンを通さなければ、それまでの努力はすべて水の泡となってしまいます。その点、ゼノン住販では年間500件以上もの取引を経て、すでに銀行との間で確かな信頼関係がむずバレています。そこから得られる審査のノウハウも顧客へと還元して、つねに最大限の利益が得られるようなローンを紹介するようにしています。

大切な顧客の資産をあずかったうえで、そこにどれだけの価値をプラスできるのか。これは、ゼノン住販の営業における最大の目標でもあります。だからこそ、つねに顧客の立場になって親身に考え、その方針を決めているのです。たとえば、物件の買い方ひとつでも、その内容によっては信用情報に傷がついてしまい、資産を拡大するうえで致命的なダメージを負ってしまうケースもあります。ゼノン住販ではけっしてそうならないように、その点もふくめて考慮した物件を紹介しています。

また、融資先についても、とにかく融資が付けばよいという姿勢は取っていません。あくまで、それが顧客のニーズや条件などに合っているのか。それを照らし合わせたうえで、もっとも適したローンを選んでいるのです。目先の損得だけを考えていては、結果的に顧客の長期的な利益は失われてしまいます。ゼノン住販では、つねに長い人生を考えて、顧客のライフプランをふくめた提案を行っているのです。

このような顧客目線こそが、ゼノン住販にとって最大の特徴といえるでしょう。そして、こういった営業を実現しているのが、ゼノン住販ならではの企画力です。物件をどんどん買い進めたい顧客には、1物件1銀行スキームや、税制を踏まえた法人化などのテクニックもサポート。
さらに、外部の専門スタッフとも連携して、総合的な不動産取引のコンサルティングとなることを目ざしています。

その結果が、他社に引けを取らない高収益物件の数々となってあらわれています。これもまた、多くの顧客を惹きつける理由のひとつとなっています。

青山メインランドの会社概要

株式会社青山メインランドは、東京都千代田区の北大手町ビルに本店がある不動産会社です。1988年4月1日に、まず「有限会社青山メインランド」として資本金200万円でスタート。その翌々年に組織変更を行い、現在の形態になっています。1991年には、初の自社ブランドとなる「メインステージ代田橋」の販売を開始。

これが、のちの「メインステージシリーズ」へとつながっていき、1992年には「メインステージ田園調布」、1993年には「メインステージ中野第二」、1994年には「メインステージ新宿」と、次々に新築。一方、1995年には自社ブランドで初となるファミリータイプ「パークステージ綾瀬」、1998年には自社開発で初となるファミリータイプ「ランドステージ中野新橋」の販売も開始しています。

こちらは、のちのファミリータイプ「ランドステージ」シリーズへとつながっていきます。翌1999年には、メインステージとランドステージを商標登録。この2つのシリーズが、青山メインランドの2大ブランドとなっていきます。青山メインランドの現在のおもな事業は、営業本部と管理本部に分かれています。

営業本部では、資産運用型マンション事業とファミリーマンション事業を展開。メインステージは資産形成としてだけではなく、生命保険、年金の代替商品としても注目を集めています。これまでの資産家向けのマンションとは異なり、一般のサラリーマンなどにも広く、ライフプランとして提案。現在では、業界トップレベルを誇る事業に成長しています。

一方、ランドステージの特徴はモデルルームを作らず、すべて完成してから販売を行うという独自のシステム。そのため、入居者は自分が実際に住む部屋をリアルにイメージしながら、検討することができます。最近では、メインステージの上層階にプレミアム住戸をかまえ、2人暮らしの夫婦や独身者向けなどの企画も行っています。

一方、管理本部では賃貸管理事業と開発・流通事業を展開。東京と神奈川を中心としたエリアで、自社ブランドだけではなく、さまざまな物件の運営・管理を代行しています。おもにサブリース契約で、オーナーの資産運用を行いつつ、入居者に対するサービス向上をもはかったサービスです。

また、商品の企画・開発では、用地仕入からプラン設計、工事工程管理、販売、アフター点検までのプロセスをすべて担当しています。その一貫した管理体制があるからこそ、毎年、安定的にマンションを供給することができているのです。メインランド青山の企業理念は、「あなたの大切なもの大切にしたい」。その気持を忘れず、資産運用から入居まで、すべての住まいに関わる顧客に満足してもらえることを目標としています。

センチュリー21・ジャパンの会社概要

株式会社センチュリー21・ジャパンは、東京都港区北の青山吉川ビルに本社のある不動産コンサルタント会社です。大阪、名古屋、九州に支店を持ち、札幌、仙台、広島にもそれぞれオフィスをかまえています。もともとは、1971年にアメリカでアーサー・バーレットとマーシュ・フィッシャーの2人によって立ち上げられた不動産ネットワークが始まりでした。

スタート時点では17店舗のみにすぎなかったフランチャイズですが、その後わずか3年間で1,000店舗を達成するまでに成長します。またたく間に、その業績はアメリカでもトップクラスへと成長。その後、世界各国でも展開を行っていきます。現在では、76の国や地域に7,000店舗を持ち、従業員は10.6万人。まさに、世界最大級の不動産流通ネットワークとして拡大しています。その流れのなかで、日本にセンチュリー21・ジャパンが設立されたのは、1983年のことでした。

まずは翌年に、12店舗のフランチャイズからスタート。その後は順調に加盟店を増やしていき、1990年代に入ると、関西圏、中部圏と次々にそのエリアを拡大していきます。その勢いのまま、2001年にはジャスダックへも上場。2012年には、ついに北海道にもフランチャイズを進出。日本全国の店舗展開を達成します。同年には、中古住宅販売とリフォームを組み合わせた新しいサービス「リボーン21」の取りあつかいも開始。2016年には、フランチャイズが900店舗を突破。西日本支社も設立して、さらに事業を広げています。

センチュリー21・ジャパンの最大の特徴は、フランチャイズ展開のみで、国内にはいっさい直営店を持っていないという点でしょう。そのため、おもな事業内容は経営者などへの教育・研修、情報システムの実施、テレビコマーシャルの制作、金融サービスの紹介など、フランチャイズをバックアップするための業務がメインとなっています。そのような支援を行うことで、大手業者にもまったく引けを取らないサービスを行うことに成功。もちろん、不動産仲介のフランチャイズ店舗数としては業界ナンバー1。

2017年3月末で全国921店舗のフランチャイズを持つ、日本最大級の不動産ネットワークとなっています。このようにグローバルなネットワーク拡大しつつ、一方では各地域に深く根ざしたフランチャイズを持つセンチュリー21・ジャパン。世界共通となる「CENTURY21」というロゴマークをかかげながら、その強みを活かし、今後もますます「地元に強い、不動産ネットワーク」を目ざしています。